注文住宅で家を建てるためには多額の資金が必要になるため、資金計画をしっかりと立てておくことが大事です。
ここではどうやって資金計画を立てれば良いのか、上手にやりくりするにはどうすれば良いのかについてお伝えします。
必要な費用を知ることが大事
何千万円ものお金が必要だということは知っていても、注文住宅で家を建てるための費用の詳細についてはわからないという人もいます。
資金計画を立てるには何にいくら必要なのかを知ることが重要で、それができていなければ計画通りに進みません。
建設費以外にも手続きに必要な費用や税金、引っ越し代や家電の購入代金など新居に住むまでには細々とした出費があります。
注文住宅で家を建てる際の総費用の1割程度はこうしたお金だと考えても良く、金額にすれば数百万円にも上ります。
資金計画から外すことができないお金なので、しっかり予算に入れておきましょう。
大きく分けると注文住宅で家を建てるための費用は、家本体の建設費と外構工事などの付帯工事費、その他諸費用の3つです。
それぞれの割合は7~8割、2割、1割と言われているので、建設の総費用に対しての金額を事前に計算しておきましょう。
資金計画を失敗してしまうと、新居を建てた後の生活設計を狂わせることにもなりかねません。
将来的な安心のためにも、注文住宅で家を建てる前に必要な費用を計算しておくことが重要です。
予算オーバーに注意

注文住宅で家を建てる時には理想通りの間取り、最新設備を入れたいと思うでしょう。
家族全員の希望をできるだけ叶えられる家作りをすれば、快適に暮らせることは間違いありません。
しかし、あれもこれもと設計プランに組み込んでいくと予算オーバーしてしまうはずです。
最初に資金計画を立てていても設計途中の追加工事などで、予算を大幅に上回ってしまう人は少なくありません。
どれを削減するか迷ってしまって、着工が遅れることも多いと言われています。
着工や工期が遅れれば余計な費用がかかることになりますし、予算オーバーのまま建設を進めるわけにはいかないでしょう。
絶対に取り入れたい設備や変えられない間取りなど、設計プランに優先順位を付けることで予算オーバーを防ぐことができます。
予算に余裕がある時に取り入れるプランと必ず入れたいプランを分けて考えるのも、上手なやりくりの方法と言えます。
この際、リフォームなどで後から追加しやすいもの、安く追加工事できるものを把握することも大切です。
キッチンやバス、トイレなどの耐用年数は約10年と言われているので、余裕ができた時に入れ替えるのも良いかもしれません。
ローンは無理のない返済計画を
ローンの返済額や期間をどうするかも、資金計画では重要なポイントとなります。
月々の家賃と同程度であれば無理なく返済できると言われますが、家族構成などで変わるため一概には言い切れません。
小さな子供がいる家庭の教育費は増えていくため10年後、15年後の返済が厳しくなるかもしれません。
子供が少なく、数年で巣立っていく年齢であれば家賃以上の返済額でも問題ないでしょう。
共働きでこれから妊娠、出産を計画している人は、一人分の収入になった時のことも考えておかなければなりません。
ボーナス月の返済額を多くして毎月の出費を減らすのも一つの方法ですが、ボーナスの額は一定ではないので注意しましょう。
ほとんどの人が30年~35年のローンを組みますが、返済完了までの家計とライフプランを考えたうえで組むことが大切です。
注文住宅で家を建てる年齢が30代以降の場合は、返済と同時に老後の資金を考えなければなりません。
どのように資金計画を立てれば良いか迷った時は専門家に相談してみるという方法もあります。
自己資金をしっかり把握する
自己資金を十分に貯めてから注文住宅で家を建てる人、タイミング重視で家を建てる人など、建設前の自己資金額は様々です。
頭金なしで100%融資を受けられるようになったことから、建設のハードルは下がったと言えます。
しかし全てを借り入れでまかなおうと思うと返済額が増えるのは確かで、後々の生活が厳しくなるかもしれません。
また融資を受けるまでに支払わなければならないお金も多いので、ある程度の自己資金は準備しておいた方が良いでしょう。
ただし貯金を全て頭金にしてしまうと万が一の出費で困ることもあるため、一部は残しておく必要があります。
資金計画の際は頭金にいくら使えるのか、自己資金として使っても新居完成後の生活に支障がないのかを考えておいてください。
一般的に建設総費用の10%~20%の自己資金を準備してから家を建てた方が、生活への影響が少ないと言われます。
総費用のうち最低でも諸費用程度のお金を貯めることを目標にするのも良いでしょう。
資金計画を立て、お金をやりくりするには費用や支払いについて把握することが大事です。
何にお金がかかるのか、節約できるところはないのかなどを考えたうえで、建設のための資金計画を立てましょう。