注文住宅で家を建てる時に気になるのは、最終的にいくらかかるかということではないでしょうか。
ここでは資金計画を立てるためにも大事なポイントとなる、建設費や諸費用の総額についてまとめてみました。
注文住宅で家を建てる費用の大部分は家本体の建設費用

本体工事費や本体価格として表示されている金額には、家を建てるための建設費しか含まれていません。
しかしこれだけでは家が住める状態にならないため、実際には他にも多くの工事が必要になります。
工事の内容は工法によって多少の違いがありますが一般的には基礎、木工、外壁、屋根工事という内訳になっています。
家の総建築費の7割~8割を占めるのが本体工事費で、材料費や人件費がどれだけかかるかで価格にも大きな違いが出ます。
ざっくりとした相場としては30坪~40坪の住宅で、2000万円~3000万円の費用がかかると考えて良いでしょう。
これはごく普通の間取り、家の形状で建設した場合で複雑な形状の家を建てるとさらに価格が上がります。
部屋数を多くとった間取りの場合も、壁や柱の数が増えるため費用がかかります。
家の形状が複雑になると必要な資材が多くなり、工程が増えて人件費がアップするためかなりのコスト増に繋がります。
工務店に依頼した場合は、ハウスメーカーよりも安くなると言われますが最も費用がかかる工事であることは確かです。
数百万円かかることも多い付帯工事費
注文住宅で家を建てることになって初めて、別に工事費が設定されていると知る人も多いのが付帯工事費です。
これに含まれるのは電気や水道、ガスの配線、配管工事で、住むために必要な工事全てと言えます。
敷地内に水道管が引きこまれていない場合は、工事費がかなり高額になることもあります。
また地域によって電気やガス、水道工事料金に違いがあるので、工事前の確認が必要でしょう。
この他に建物の外側で行う外構工事も付帯工事に含まれますが、予算の関係で諦める人も少なくありません。
塀や門、カーポートの設置を行うための工事で、家の印象を左右する外観を整えるための工事でもあります。
ただ、予算を削ってグレードを落としてしまうと見栄えが良くないということで、家の完成後に少しずつ工事する人もいます。
アプローチに芝生を植えるのか、砂利を敷くのかでも外構工事の費用に違いが出ますが、どちらも安いものではありません。
植栽や郵便ポストの設置なども付帯工事の一部ですが、全ての希望を取り入れると予算オーバーになりがちです。
付帯工事だけでも数百万円かかるといわれているものの、本当に必要なものだけに絞ればコストダウンも可能でしょう。
意外と高い登記費用や各種税金
不動産を所有したら登記を行わなければなりませんが、司法書士や土地家屋士に依頼するのが一般的です。
登記にかかる実費以外に依頼料が発生するため、およそ30万円ほどの費用がかかります。
ハウスメーカーや工務店が指定した司法書士や土地家屋士への依頼となりますが、自分で探しても同じくらいかかるでしょう。
登記手続きを自分で行うことも可能ですが時間や手間がかかり、スムーズに手続きが進まないこともあります。
ローンの申し込みをする際に加入する火災保険や生命保険も、まとまった額が必要になります。
固定資産税や契約書などに貼る収入印紙も、注文住宅で家を建てるために欠かせない費用の一部です。
この他に新居への引っ越し代、新たに購入する家電の購入代金なども見落としがちな出費です。
これらは建設費と別に準備しておかなければなりませんが、総費用のおよそ1割ほどのお金が必要と考えておけば良いでしょう。
できるだけ費用を抑えたい場合は使える家電や家具などを新居で引き続き使う、引越しを安い時期に行うという方法もあります。
土地購入費用の相場は?
土地も併せて購入する場合は、注文住宅で家を建てる最終的な費用に1000万円ほど上乗せする必要があります。
もちろん、地域によって土地の価格に差があるため、これより安くすむこともありますし、高くなることもあります。
土地の購入にも土地代以外に5%前後の諸費用がかかりますが、地盤改良が必要な土地はさらに工事費が必要です。
地盤改良工事には3種類ありますが、それぞれにかかる費用相場は30坪で100万円~200万円となっています。
土地が広く地盤が弱いほど工事費が高くなると考えられ、相場以上の工事費がかかることも少なくありません。
購入前に地盤を調べるサイトなどを利用し、購入予定地の地盤を調べておくと良いでしょう。
ただし地盤改良工事が必要な土地は、他に比べると販売価格が安く設定されることもあります。
土地代と工事費を合わせても周辺の土地より安く買えるようであれば、購入を検討してみても良いかもしれません。
注文住宅で家を建てるまでに必要な費用の目安は3000万円ほどと考えられます。
地域や建てる家の設計プランによっても変わってきますが、資金計画の参考にしてください。