家って500万円くらい簡単に損しちゃう実話

注文住宅で必要な現金は何にいくら?これだけ用意しておけば安心です

家づくり予算・資金計画

注文住宅で家を建てる人のほとんどが住宅ローンを組みますがが、実は現金で支払わなければいけない費用が案外多いことはご存知でしょうか?

家づくりで必要な現金については、意外と見落とされがちなので、いざとなって困る人も多いようです。

管理人
管理人

そこでここでは、注文住宅で必要な現金について、まとめてみることにしましょう。

注文住宅で家を建てる時に必要な現金

土地購入に必要な現金

注文住宅で家を建てるための土地を購入する場合には、次のような現金が必要になります。

土地購入に必要な現金リスト
  • 手付金
  • 売買契約書に貼る印紙代
  • 土地の仲介手数料

手付金は、土地の売買契約の時に必要になるお金です。

手付金は、土地代金に含まれるお金で、土地代金の一部前払いの役割をするため土地代金から差し引かれますが、土地の売買契約後に購入者が契約破棄をした場合は、手付金は戻ってきません。

ただし、不動産会社などの売り側が契約破棄をした場合、手付金は契約者に戻ってきます。

土地購入費は、住宅ローンに含むことができますが、土地購入の手付けを行う段階では、住宅ローンの本審査が行われていないため、手付金は現金で支払わなくてはなりません。

一般的に手付金は、土地代の10%くらいになるケースが多いようです。

例えば、土地代が2000万円の場合は、仲介手数料を10%とすると200万円の現金が必要になります。

FP鈴木
FP鈴木

このとき注意しなければならないことは、手付金を現金で用意できないからといって安易に手付金のためのローンを組むと、住宅ローンの本審査が通らなくなってしまう場合があることです。

住宅ローンの本審査では、他のローンの借入れがないかもチェック項目のひとつと言われていますから注意しましょう。

ちなみに、手付金の10%というのは、売る側の事情(安易な契約破棄の防止などのため)によるものであって、法的な決まりがあるわけではないので、契約金の金額については相談を持ち掛けることは可能です。

土地の仲介手数料は不動産業者に支払うお金です。

土地の仲介手数料は、土地の持ち主が不動産会社ではなく別人であって、その土地の持ち主が不動産会社に販売を委託している場合に発生する費用です。

不動産会社は、土地の持ち主に代わって土地の販売を行い、その見返りとなる手数料を上乗せするというわけです。

仲介手数料は土地の価格に応じて算出され、かつ上限額があり、計算方法は宅地建物取引業法によりルールが定められています。

仲介業者の中には、ルールを守らない悪徳業者が存在するので、後でトラブルにならないためにも土地を購入する際には仲介手数料が適切であるかをしっかりと確認しておきましょう。

ちなみに、不動産会社が所有する土地購入の場合、仲介手数料は発生しませんので、その分お得に土地を買うことができるケースもあることを覚えておくといいですね。

土地購入と注文住宅を検討されている方は、土地提案と注文住宅会社のプランを一括依頼できるネットサービスを利用してみると効率的かつ希望の家づくりを進める可能性が高くなります。

管理人
管理人

私が実際に利用してみたネットサービスの体験談をご紹介します。

注文住宅に必要な現金

注文住宅で家を建てる時には、次のような現金が必要です。

注文住宅に必要な現金リスト
  • 地盤調査代金
  • 住宅性能表示制度費用
  • 契約金
  • 工事請負契約書に貼る印紙代
  • 建築確認申請費用
  • 近隣への挨拶回りの粗品
  • 地鎮祭費用
  • 上棟式費用
  • 登記費用など

地盤調査代金の相場は?

地盤調査は、建物を建てる土地の地盤の強度を測る大切な調査です。

主な地盤調査の方法には次の3つがあります。

  1. スウェーデン式サウンディング試験(スウェーデン式試験・SWS試験)
  2. ボーリング調査(標準貫入試験)
  3. 表面波探査法

地盤調査代金の相場は、次のようになっています。

地盤調査方法相場
スウェーデン式サウンディング試験調査コストが比較的安価といわれる地盤調査方法で、一般般住宅の敷地面積で10万円前後
ボーリング調査20~30万円程度
表面波探査法スウェーデン式サウンディング試験よりも少し高めの相場

住宅性能表示制度費用について

住宅性能表示制度は、必ずしも利用しなければいけないものではありません。

契約金の相場は?

契約金は、工事請負契約を締結する前に住宅会社と契約を結ぶ証として支払う現金です。

契約金は、建てる家の建築費用や住宅会社によって違いがありますが、100万円から200万円が相場とされています。

その他に必要な現金について

地鎮祭や上棟式は省略したり、簡素に行うこともできます。

地盤調査代金や契約金などの比較的多額となるお金以外にも、現金が必要になるお金を合計すると30~50万円ほどになります。

住宅ローン借入時に必要な現金

住宅ローンを借り入れする時にも、次のような諸費用が発生します。

住宅ローン借入時に必要な現金リスト
  • 頭金
  • 印紙代
  • 抵当権設定の登録免許税
  • 融資手数料
  • 保証料など

住宅ローンを借り入れする時に、最も高額なのはローンの保証料で、3000万円を借り入れた場合60万円かかる金融機関もあります。

しかし、中には保証料を0円としている金融機関もあり、銀行によってかなり違いがあります。

ちなみに「フラット35」の保証料は0円ですが、フラット35は固定金利のみですので、どの住宅ローンが自分にとって適しているかをよく検討する必要がありあます。

FP鈴木
FP鈴木

住宅ローンの借り入れで必要になる諸費用は、全て現金で払わないといけない銀行と、住宅ローンに組み込める銀行に分かれますから銀行で確認しましょう。
手持ちの現金が少ない人は、諸費用をローンに組み込める金融機関を選ぶ方をおすすめします。

家を建てた後に必要な現金

現金は家を建てた後にも必要になり、主に次のような費用がかかることを覚えておきましょう。

家を建てた後に必要な現金リスト
  • 火災保険料
  • 引っ越し費用
  • 不動産取得税
  • 外構工事費用
  • 新しい家具や家電代金など

外構工事費用について

外構工事費については、住宅ローンに含めて組める場合は問題ありませんが、そうでない場合はかなりの額の現金が必要になる場合もあります。

例えば、駐車場や門扉、塀などの外構工事にかかる費用は、原則住宅ローンに組み込むことはできません。

ただし、それらの外構工事を家の建築を請け負うハウスメーカーや工務店に依頼することで、住宅ローンに組み込むことができます。

しかし、外構工事を家の施工工事をする住宅会社に以外に依頼する場合は、住宅ローンに含めることができません。

外構工事は、その規模や工事内容によって金額が大きく変わるので、よく検討しましょう。

その他の現金について

新築の注文住宅で家を建てると、家具や家電も買い替えたくなるため、予定以上に現金が必要になるケースも少なくないようです。

火災保険と引っ越し費用だけでも、40万円くらいは必要になるでしょう。

まとめ

管理人
管理人

さて、ここまで「注文住宅で必要な現金は何にいくら?」をテーマに、家を建てるときに必要になる主な現金について解説してきました。

一般的には建物代の約10~20%の現金が必要といわれていますが、場合によってはそれ以上必要になることも少なくありません。

家を建てた後のお金の支払いに困ることにならないためにも、現金払いが必要な諸費用をしっかり頭に入れて家づくりをすすめていきましょう。